中古を買う上では盗品に気をつけたい

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盗難自転車がバラバラにされ盗難情報サイトにアップされた

昨今では、自転車の盗難が問題となっています。
2015年には、自転車盗難の認知件数は都内だけで5万1094件にも上りました。

特に多く発生した場所というのが住宅であり、敷地内および駐車場においての発生が42.3%になっていて、犯行も大胆なものが増加してきています。
それは、ロードバイクやクロスバイクなどの要するにスポーツ車が人気になっている点が背景になっています。

新しいデータというわけではないものの、自転車産業振興協会の資料を見てみると、スポーツ車は販売台数が2010年時点で2003年に比べて3.8倍ほどにまで伸びていました。
この様なスポーツ車というのは、車体だけでなくギアなどといったパーツも安くないので、転売をするための窃盗の標的にされかねません。

その点を体現したかのような事件が起きています。
それが『ロードバイク盗難バラバラ事件』であり、千葉市の幕張が主になる地域において続々と自転車が盗まれて、バラバラにされてしまった画像が自転車盗難情報サイトにアップされたことで、大炎上をしたというものです。

店舗以外で自転車を購入すること自体にリスクがある!

もし、中古で自転車の盗品を購入してしまったならどうなるのでしょうか。
実際、自転車の盗品を購入してしまうという方は少なくありません。

ただ、通常の自転車店で盗品が売られている可能性は低いでしょう。
もしあるなら、リサイクルショップもしくは通販サイトになります。

盗品の疑いが強いものは車体番号が削られているものや、必要書類のないものです。
車体番号を削るという行為そのものが怪しいため、手を出さないという方もいます。

他の方から譲ってもらうなら、譲渡証明書を書いてもらうのが良いでしょう。
それを持参して自転車店において防犯登録の書き換えをしてもらうというのが、正確な手続きとなっています。

こうした車体番号や必要書類のない中古自転車は、リサイクルショップや通販サイトを隈なく当たってみても、見つかりにくいものです。
やっと発見したとしても、自転車としては値段が高額になっていることが多いでしょう。
また、通販サイトにおいて写真や商品説明がはっきりとしない商品について、必要書類をもらうことが可能であるかをコメントで質問をしてみても、書類はないという返事が返ってくるはずです。

盗品を購入した場合のリスクを考えてみると、防犯登録は義務となっているものの罰則はありません。
しかし、知らずに盗品に乗っていたとして、明るみになった時には、持ち主に返却をした後で被害届を出すこととなるでしょう。
店舗以外で購入することは、それ自体に多大なリスクが潜んでいます。